Power Appsで通信調査アプリを作ってみたら、完全に机上の空論だった話

この記事を読んでわかること

• Power AppsのConnection.Connected関数の仕様と限界
• 「技術的にできること」と「業務要件を満たすこと」の違い
• 市民開発において、業務理解がなぜ重要なのか

はじめに

突然ですが、皆さんに質問です。

Q. Power Appsにはデバイスの通信状況を取得する関数があります。これを使って、通信調査をするアプリを作ることはできるでしょうか？

答えは「はい」です。作ることはできます。

では、そのアプリは実用に耐えるでしょうか？

答えは——いいえ、耐えられませんでした！

今回は、私が実際に通信調査アプリを作成し、検証してみた結果、「机上の空論」だとわかった話を書きます。

なぜアプリを作ろうと思ったのか

建設業界にいると分かるんですが、日本国内でも未だに通信が無い場所があります。（本当です！）

Power Appsって通信状態を取得できる関数があったよな。じゃあ、通信調査アプリを作れば、緯度・経度と通信の有無をセットで簡単に記録できて「良さそう、作ろう、作った、使った」という感じです。

どんなアプリを作ったのか

Power Appsにタイマーコントロールを配置し、一定間隔ごとに以下の情報を自動で記録するアプリを作りました。

• 緯度・経度（Location関数）
• 日時
• 通信状況（Connection.Connectedの値）

取得したデータはマップ上にプロットし、通信の有無を色分けして視覚的に確認できるようにしています。

タイマーコントロールのOnTimeEnd

Collect(
    colCommLog,
    {
        TimeStamp: Now(), //現在日時を記録
        Connected: Connection.Connected, //通信があるかどうかのブール値を
        Latitude:  Location.Latitude,  //緯度
        Longitude: Location.Longitude, //経度
        Status:    If(Connection.Connected, "通信あり", "通信なし"), //通信があるかどうか
        PinColor:  If(Connection.Connected, Color.Blue, Color.Red) //通信状態別の色
    }
)

実際に使ってみた

新幹線は、トンネル区間が連続する箇所で通信が不安定になりますよね。皆さんも一度は経験があるのではないでしょうか。

では、実際にどの区間で、どれくらいの距離にわたって通信が途切れるのか——計測したことはありますか？　たぶんないですよね。私もありませんでした。

そこで、試しに使ってみました笑

結果：体感と全然合わない

どれだけ待ってもブラウザが開けない場所でも、ほとんどTrue（通信あり）という結果が得られました・・

原因：Connection.Connectedの仕様

原因に気づきました。

Power AppsのConnection.Connectedは、デバイスが完全にオフラインにならない限りtrue（通信あり）を返すみたいです。 そこに、通信速度は関係無かったのです。

わかったこと：「できる」と「使える」は別物

今回、身をもって実感したのは、ツールの機能として「できること」と、業務の要件として「必要なこと」は別物だということです。

通信調査において求められるのは、通信の有無（0か1か）ではないみたいです。通信速度がどの程度出ているのか、どのキャリアで、どの周波数帯（バンド）を掴んでいるのか等々。

Connection.Connectedが返すtrue/falseだけでは、その要件は満たせませんでした。

作る前は「これでいけるのでは？」と思っていたのですが、完全に見当違い。まさに机上の空論でした〜！

市民開発において本当に必要なこと

今回の失敗で改めて感じたのは、既存業務の要件を正しく理解することの重要性です。

技術だけじゃなくて、要件を理解していかねば・・！

まとめ

やってみて、初めてわかることって多いですね。後から考えると、「そんなのやる前からわかるじゃん」って感じなのが不思議です。今回の経験によって、うまくいかないやり方見つけることができました（発明王のように！）

皆さんも身近な疑問をPower Appsで検証してみてはいかがでしょうか？

tantan

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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tantan_tech

淡々と改善している人

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建設会社にて、現場の施工管理からDX推進、データ利活用や機械学習を経て、現在は社内の市民開発（Power Platform）を推進しています。